ーーーー講義録始めーーーー
PTSDの定義と発症率
心的外傷後ストレス反応（Post-Traumatic Stress Reaction: PTSR）や心的外傷後ストレス症状（Post-Traumatic Stress Symptoms: PTSS）の症状が長期にわたって持続する場合には、心的外傷後ストレス障害（Post-Traumatic Stress Disorder: PTSD）に至り、適切な治療を必要とすることがあります。
PTSDの発症は特別に珍しいものではありません。海外のレビュー研究によると、PTSDの発症率は以下のように報告されています：
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災害の被害に直接遭った被災者：30％〜40％
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直接被災していない支援者：10％〜20％
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被災と直接関連のない一般の人々：5％〜10％
東日本大震災におけるPTSDの実態
間接的な影響
東日本大震災では、直接被災していない地域に住む人々でも、ニュース映像を繰り返し視聴することでPTSD症状が生じたケースが多く報告されました。これにより、災害の「間接的な影響」にも注目が集まるようになりました。
関東地方での調査結果
震災から半年後、関東地方の自治体職員を対象に行われた調査では、PTSDに該当する症状を示す人、あるいは診断基準には満たないが類似の症状が続く人が約20％存在することが明らかになりました。特に震災で身体的な怪我を負った人では、その割合は30％以上に上昇していました。身体的ダメージが大きいほどPTSD発症率が高くなることは、多くの研究で一貫して報告されています。
福島県での長期調査
2013年2月、福島県で原発事故により避難指示を受け、仮設住宅で暮らす住民を対象とした調査では、60％以上がPTSD症状を示していることが報告されました。避難生活が長期化し将来の見通しが立たない状況では、被災から約2年を経てもなお多くの人が強い影響を受け続けていたのです。
その他の災害・状況におけるPTSD
新型コロナウイルス・パンデミック
新型コロナウイルス感染症のパンデミックにおいて、中国で行われた調査では、医療従事者の30％以上がPTSD症状を示していたと報告されています。ただし、時期や調査対象により数値は変動します。
PTSDの発症リスク要因
PTSDの発症リスクを高める要因として、以下が知られています：
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生命の危険を脅かすほどの身体的ダメージ
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破壊されたものの規模の大きさ
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情報の不確実性（原発事故など）
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長期にわたる恐怖状況の継続（パンデミックなど）
原発事故や感染症の流行のように、情報が不確かであったり恐怖が長期に続く状況は、リスクを一層高めると考えられます。
PTSDから心を守る力
こうした強い衝撃によるストレス反応から心を守り、影響を和らげようとする現象が、レジリエンスのV字モデルにおける**左側（急激な落下をしない力）**に相当します。この点については次回詳しく説明します。
PTSDの発症率比較（災害・支援者・一般人）
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被災者：30〜40％
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支援者：10〜20％
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一般人：5〜10％
赤色の棒グラフで範囲（最小値〜最大値）を示し、上に数値ラベルを付けています。
PTSD症状割合の比較
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東日本大震災（自治体職員）：約20％
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福島避難者（仮設住宅）：60％以上
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COVID-19医療従事者：30％以上
災害・事故・パンデミックといった状況ごとに、PTSD症状の発症割合が大きく異なることを視覚的に示しています。
