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ワーク・ライフ・バランスと健康(健康と社会第5回)

長時間残業が恒常的になっている職場で働いていたことがあるが、皆が仕事に飽いていたのを記憶している。自分の世界が広がらないところで働くのは自分にとりマイナスなのだろうと実感した。

 

山崎喜代古。ワーク・ライフ・バランスの必要性。仕事と家庭、どちらも充実させる。暮らしを充実させる。社会に求められる取り組みは?調査研究を元に。仕事と生活の調和や両立。風呂敷残業などもワークに含まれる。家庭生活や地域生活やレジャーなどの遊び、睡眠や休養、自己啓発。単に時間的にではなく、人生上や生き方としてBalanceをとること。ワークもライフも失わないように。用語が広く使われるようになったのは21世紀に入ってから。歴史。アメリカが発祥の地。80年前後に、長時間労働に疲れ切った労働者が使い出した。子育て中の女性の職場進出が。優秀な女性を求めていた。仕事と家庭責任の両立を。もっぱら育児支援。ファミリー。女性は家庭という考え方がベースに、充分に普及しなかった。90年代になって、独身女性や男性社員に対しても、労働者の仕事と私生活全般を。双方の質を向上。ファミリーだけでなく自己啓発や趣味も。両立に困難を抱える社員の福祉的施策を。フォード財団が93年から3年間の研究。長時間仕事に打ち込んでいる人ほど、家庭のことを考えていない人ほど、仕事に専心する優秀と考える既成概念を見直す。日常的習慣になっている仕事の進め方について、本当に効率的効果的か抜本的に見直す。期待する成果を出せて私生活の充実を。企業側のニーズにも応える。仕事と生活の双方の質を向上させる。アメリカでは企業が業績を伸ばす経営戦略の一部に。その流れはヨーロッパなどの世界にも。不況に伴い企業が競争力を付ける必要が。限られた人材の活用。イギリス貿易産業省の定義。年齢などに関わらず、誰もが仕事を仕事以外の余暇などの責任欲求と上手く調和することが出来る生活のリズムをつけられるように働き方を調整する。単に時間をフィフティ・フィフティに分けるのではなく。時間配分が関係ない訳ではないが。長時間労働ではどうにもならない。
長時間仕事とワーク・ライフ・バランスの関係。反対語はワークライフインバランス。両者のバランスが大きく破れている。インバランスが。弊害とは過労や休養不足。それは労働者の健康や健康的生活を阻害する。家族問題を引き起こし解決を困難にする。ワーク・ライフ・バランスという言葉はごく最近だが、80年代から長時間労働について過労死とともに広く取り上げられた。労働時間の規制にエネルギーを。仕事と生活の両立の視点では弱かった。長時間労働は今日でも依然として深刻な問題。取り組みも引き続き。月あたり残業が45時間を超えると健康障害を。100時間を越えたりしていると健康障害と関連が強く。企業努力などで、労働者の平均の総労働時間は1800時間を切る、減少傾向。労働力調査。週労働時間が60時間を超える労働者。平成20年度に10%。年齢別に見ると30代男性は20%に。年齢に差がある実態。30代と言えば働き盛り。重要な責任を。仕事に多くの時間を。不況や人員整理などの人手不足などで負担がかかっている。連合。06年から08年の仕事と暮らしについてのアンケート。男性では配偶者のある人の方がない人に比べて若干長時間働く。女性では配偶者のない人が著しく長時間。属性や企業の業績により労働力の格差も。
実証研究をベースに、ワーク・ライフ・バランスを考える。80年代半ばに調査を。50時間前後、午後9時頃から10時頃までを超えると、蓄積疲労症状、ストレス症状と思われる心身症状の訴えが急上昇。家族団らんが持ち辛くなる。生活時間構造や時間配分を有する労働者にワークライフインバランスが。21世紀に入り、厚生労働省による過重労働による健康障害防止対策。疲労蓄積度チェックリスト。月間45時間を超える。毎晩10時以降に帰宅。出社から帰宅まで14時間以上。過労死。脳血管疾患など。調査の結果と合致。臨界点。不連続的に変わる境界線。かなり普遍性がある。ワーク・ライフ・バランス。裏付ける調査結果。時間配分の問題。家庭や疲労ストレスへの影響は時間のみではない。幾つかの調査研究で示される。少々昔だが現在に通じる意義がある。夫の家庭や家族への配慮。妻からの夫の評価に影響を。90年に大都市近郊に住むサラリーマンの妻の調査。夫の勤務日のスケジュール。出社は8時46分。退社は20時51分、帰宅は22時間26分。睡眠時間は7時間。夫の帰宅時刻と夫が妻から仕事一辺倒と思われていること、関連性は強くなかった。勤務日の帰宅がかなり遅い夫でも、家族や家庭を重視している夫も。どのような夫が?毎朝の過ごし方。勤務日には朝食は家族と一緒に取る。妻や子供との関係についての妻の評価は高い。ご飯を一緒に食べることがコミュニケーションに。大切な時間に。休日の過ごし方。家族や家庭を重視。家庭サービスに努め、遅くなるときや出張の時に電話したりして意思疎通に努めている。帰宅が遅くても大丈夫?決してそういうことではない。仕事会社一辺倒の働き方の脆弱さ。88年の調査。2000人ほどの男性のオフィスワーカー。会社に認めれたいという人は700人。思い入れはない人は500人ほど。疲労やストレスを比較。少なくとも会社一辺倒の人が多く含まれる。会社に認められたい人の特徴。いつも忙しい。頭から離れない人が著しく多かった。ぐったり疲労もうつ状態も低かった。業績不振やノルマ未達成。労働職場におけるストレスフルな出来事や環境。大変さについての自己評価。他の2群より高かった。自分の人生を賭けている人が躓きに。心の拠り所がないのでパニックや動揺に陥る。仕事会社一辺倒の人はしなやかな強さを持ち合わせず、硬過ぎで脆い場合がある。最近では減ってきたが、仕事帰りに一寸一杯。寄り道のメリットもデメリット。78年。男性サラリーマン1000人以上。就労後の長時間残業と寄り道。寄り道の大半は飲みに。ジムや教育機関に。残業が短時間、40時間未満。2グループに分ける。更に寄り道をするかどうかで区別。短時間残業のみのグループなど。寄り道によってぐったり疲労と健康不安。寄り道によって緩和される傾向。寄り道によっては不規則な食事。栄養のアンバランスや肝疾患などの健康不安が。寄り道にはメリットもあるが同時にデメリットも。寄り道の際にはそれなりに注意を。
ワーク・ライフ・バランスを考える上で、ワークファミリーコンフリクト。ワークとファミリーとの間の争いや論争、対立。個人における仕事と家庭からの役割要請が両立しない役割間葛藤。働く女性が妻や母の役割を。2種類ある。仕事から家庭へのコンフリクト。家庭から仕事へのコンフリクト。働き方や働かせ方。休養や自分の趣味の時間を仕事に捉える。仕事のことが頭から離れない。家族役割を阻害。疲労、うつ症状、離職意図。職務満足度、結婚満足度。一例として実証研究を。仕事から家庭へのコンフリクトが蓄積疲労とうつ症状について関連性が。仕事の要求度が高いほど、過重なほど、自由裁量度が低いほど、21時以降という人ほど、仕事から家庭へのコンフリクトのスコアが高い、それに加え両立支援的な職場風土で働く人ほど低い。個人や家庭の諸事情に対し理解があり適切に対応してくれる。両立支援制度の使用が出世の妨げにならないなど。女性においては週1日以上飲みに行く。精神的健康度との関連。伝統的性別役割分業観。仕事と家庭が互いにプラスに影響する。評価理論。エンリッチメントセオリー。乳幼児を保育所に預ける夫婦。夫の家事育児分担の高さ。3グループに。夫の家事育児分担が高いほど帰宅は早くなる。仕事の調整をしている。半数以上は業績が上がらなかったり遅れたり、残業が出来ないことを不利やマイナスに。3分の1強は、家事育児分担はプラスに。半数以上が家事育児分担により生活世界や自分自身にとりプラスに。影響を総合的に評価。プラスは7割に。共働き家庭にとり引き受けることで、家庭役割を通じて得るものや自信や活用に繋がる。内閣府の05年の意識調査。既婚独身を問わず男女ともにワーク・ライフ・バランスが取れているほど仕事への意欲が高い。50%以上が、ワーク・ライフ・バランスが取れている方が生産性が上がると。仕事へのMotivationに加え生産性も。日本では意識や環境が社会構造の変化に適応しきれていない。背景を念頭に07年ワーク・ライフ・バランス憲章。行動指針が。仕事と生活の調和が実現した社会で、就労が可能な社会。健康で豊かな生活の実現。多様な働き方の選択。仕事だけでなく家庭や地域社会でも自らの働き方を。長期的安定の実現、持続可能性の確保。仕事と生活の調和の実現。人口減少において有能な人材の定着に。現状でも中小企業にとり利点は大きい。業務の見直しにより生産性の向上を。積極的に。

 

健康と社会 (放送大学教材)

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