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近代の仏教4 -社会活動する仏教(日本仏教を捉え直す第10回)

予想していたが創価学会の活動はほぼ無視。良くも悪しくも目立っていたと感じるけれど。それとも公明党が与党になったから存在価値はない?ううみゅ。

 

大谷栄一。近代の仏教。社会活動する仏教。戦前から現代まで様々な社会活動の意味と役割。東日本大震災での。近代浄土宗のある学僧。油染みた労働服の中にも仏教がある。仏教社会事業。大乗仏教の精神に基づく。仏教徒や仏教教団による社会事業。社会の根本的な。意味と役割は?社会問題を解決したり社会を改善したり。
仏教徒の社会活動。西洋の衝撃。社会参加仏教という観点から。仏教徒の社会活動。ベトナム戦争で焼身自殺をした僧。欧米を中心に90年代以降研究が。19世紀以降、西洋の衝撃により東アジア諸地域で。様々な問題が生起。仏教思想に基づく実践。社会の改革を。社会参加仏教は欧米にも見られるが。概念は便利だが現在の活動に当てはまらないものも。仏教徒の社会活動と。類型を用いる。2つの種類として捉えて概観。
社会活動。近代仏教史。政治的というより、社会的サービスに分類できる活動が多い。明治時代から今日まで。社会福祉に関わってきた。慈善事業などの変遷を。仏教の立場からこれら全ての活動に。キリスト教への批判と影響を、相反する姿勢。明治初期は激しく批判したが。児童保護や貧困者への支援をした活動に影響。日本の産業資本主義が。階級の分化や貧困。社会問題が。「日本の下層社会」。仏教界は仏教慈善事業を。日進日露戦間期。各宗派で慈善事業が。明治34年の設立の団体。下層階級の人の教育など。全国の慈善団体の内の3分の1にも。社会的サービスの担い手として。明治32年の新仏教運動。その一方で足尾鉱毒事件の支援も。高木顕明ら。無政府主義、アナキズムを。しかし2人共僧籍を剥奪。名誉回復は戦後に。
大正時代の活動。社会的サービス型を中心に。日露戦争でも財政は再建せず。国民の不満は高まり構造的危機が。対策の1つが感化救済事業の促進。15年間に渡り講習会を実施。第2回めでは過半数が仏教関係者。明治42年に仏教同志会。超宗派の団体。実質的には機能せず。しかし先駆性あり。大日本仏教慈善財団以外にも各宗派で慈善事業、感化救済事業を。取り組みの整備。伝統教団の中でも浄土宗が先導。中心は浄土宗社会派。仏教社会事業へと。渡辺海旭。若い頃から浄土宗の中枢で。明治33年に海外留学生としてドイツに。10年間の留学生活を経て帰国。大学教授を。ドイツの経験を活かす。明治44年に労働共済会。超宗派の団体を。社会事業の研究を。大正3年に超宗派の大会を。全国的組織化のきっかけに。第2回には400人が。5項目の具体的方策を討議。社会事業研究会。報告書を刊行。紹介された活動。救助事業。貧困者へ救護など。感化教育事業など。授産施設の整備など300以上の活動。仏教社会事業が形成。大乗仏教の精神に根ざした、理想の世界の出現を。仏国土を清め救済を享受。大正期の政治的行動。仏教徒による政治参加。仏教連合会などが文部省に働きかけ。大正10年に大会。1000人以上が集まる。普通選挙法の実現。衆議院選挙。地方選挙で100人以上の当選。昭和初期にかけて政治的行動型。参政権獲得や立候補。政治参加。参政権獲得運動。
昭和6年に満州事変。以後は中国大陸への侵略。国内では昭和恐慌で未曾有の不況。非常時の時代。昭和初期以降も社会サービス型の。教団社会事業へ。昭和を向かえ寺院の存在が社会資源として。事業内容の多様化と団体数の増加。伝統教団では民生委員の前身の活動。セツルメントなど。地域福祉。昭和12年に日中戦争。戦時総動員体制の整備。国民生活の確保。昭和13年に。大乗仏教精神。仏教報国の実績を。国家の進展に貢献。仏教により国の恩に報いる。国策への貢献。戦争協力に向かう。戦争協力は日清日露戦争から。各宗派からなる大日本仏教会。仏教連合会の改組。国民強化活動に動員。伝統仏教教団は戦時総動員体制の一翼を担う。昭和初期以降の政治的活動。新興仏教青年同盟。政治型や社会サービス。結婚式の簡素化など。農民学校の開催。政治的活動型。仏教無産政党の構想。実現せず。日本主義が勢いを。反ファシズム活動も。昭和8年に大講演会を開催。これ以降も活動をしたが弾圧される。昭和12年の一斉検挙。仏教界で反戦運動を表立って行えず。戦後の新たな展開。戦後も社会的サービス型が中心。プレゼンスの違い。戦前は福祉政策の補完的。戦後は相対的に低下。昭和22年の憲法の政教分離の原則。仏教教団の社会福祉施設は仏教教団のプレゼンスを縮小。仏教社会事業団体の復興。昭和25年には社会協会が。社会福祉の制度。六法体制に。昭和29年に社会福祉連盟。組織化が。戦後日本における社会福祉の種類。児童福祉、高齢者、障害者、母子、医療福祉、災害救済支援。ボランティア活動、ターミナルケア、福祉法。教誨活動。収容者の更生や心のケア。措置。国家の管理のもとで補助金を。政教分離の徹底。宗教的理念で運営するのが難しくなる。2000年になると福祉国家体制の後退。社会福祉制度は措置制度から市民的契約に基づく制度へと。社会福祉基礎構造改革。民営化など。福祉事業に対する民間団体、NPOの参入を認める。宗教団体のプレゼンスが高まる。仏教徒や仏教教団の。政治的行動も盛んに。宗教者平和運動。様々な団体が設立。担い手には青年同盟のメンバーも。昭和36年に京都の国際会館で世界宗教者平和会議が開催。核非武装などをテーマに。会議終了後に準備委員会が。
臨床宗教師。00年以降プレゼンスの。東日本大震災後は社会サービス型の活動が求められている。社会福祉士やカウンセラーと異なる。仏教思想や精神に基づく。真価が発揮できるかが問われている。
近代仏教という新しい学問分野。近代日本の理解の重要な足掛かりになる。

 

日本仏教を捉え直す (放送大学教材)

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ともに生きる仏教 (ちくま新書)

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  • 作者: 
  • 出版社/メーカー: 筑摩書房
  • 発売日: 2019/04/05
  • メディア: 新書