物価の上昇（要するに値上げ）は、一般的に経済活動の活発化と見なされる。ただ、それが賃金の上昇を上回ると、生活の質に影響を及ぼすこともある。賃金の増加は、労働者にとっては生活水準の向上を意味する。しかし、物価が同時に上昇する場合、その増加分は実質的な生活の改善にはつながらない（「実質賃金が上がらない」とも言う）。特に低所得層にとって、物価の上昇は生活費の増加に直結し、生活困難に陥るリスクを高める。そうならなくても個人の購買力は下がる。経済全体の成長にもブレーキをかける可能性が出てくる。賃金と物価のバランスは、個人の生活水準、企業の経営状態、そして国の経済健全性を維持するために、慎重に管理されるべき要素である。
