------講義録始め------
初期には、本人や家族に治療、相談、診断という認知症に向き合う契機があり、主に近時記憶障害を背景として手段的日常生活動作が障害されます。例えば、服薬や受診を忘れて健康管理がうまくできなくなったり、重複買いや料理での失敗が生じたり、周囲に話の繰り返しを指摘されて落ち込み、社会的交流を避けがちになることもあります。
また、診断後の支援を通じて、本人と話し合いながら、これまでの生活の質を保つ工夫や生活支援の足がかりを作ることが大切です。まず、診断へのアクセスが、その後の生活を左右する最初の重要な支援です。不安を抱えてたどり着いた医療機関での不適切な対応は、その後の一歩を踏み出そうとする本人や家族に精神的ダメージを与えかねません。
相談で出会う専門職はどのような配慮をしているのでしょうか。相談を担当されているソーシャルワーカーの方からお話を伺いました。
「最近はテレビなどでも認知症の特集が多く取り上げられているため、ご本人が心配してお電話くださることも多いです。病院に受診するには予約が必要ですが、病院に相談するために電話をすること自体が意外とハードルが高いと感じる方が多いようです。電話すること自体が大変だと感じる方も多いため、まず電話をくださったことに感謝し、よくご相談してくださったことを強調して伝えるようにしています。」
ご家族からのご相談で、本人が受診を拒否することもよくあります。そのような場合、相談室ではどのような対応をすることが多いですか。
「今までの関係や生きてきたストーリーを重要視しています。例えば、相談者が配偶者か、子供か、友人か、ケアマネージャーか、関係性を見定めて、その状況に合った説明をするようにしています。その上で、本人が本当に受診を拒否している理由を理解しようと努めます。病院に行くことへの怖さや不安、病院にかからずに生きてきたというアイデンティティなど、様々な理由が考えられます。これらを十分に考慮した上で、本人の気持ちを理解し、適切な対応を心がけています。」
