運動をした方が良いといっても理論の裏付けは必要。
村上晴香。国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所。身体活動・運動促進のためのポピュレーションアプローチ。健康の維持増進や疾病予防について運動の効果が多くの研究で明らかだが身体不活動での健康を損なうのが問題に。WHOによれば身体不活動でのリスクは第4位。毎日マスメディアでも身体活動に関する多くの情報があるが、運動不足がリスク要因の上位に。実行することの困難さが。必要な身体活動運動をどのようにしたら人々が選択し継続するかの。
健康に対する維持増進や有効性を。前回では国の政策においても施策が実施。健康日本21の第2次で目標値が。健康づくりのための身体活動基準や身体活動指針であるアクティブガイドが。運動習慣形成のための普及活動が。しかし身体活動量は減少の傾向。13年の調査では10年間で減少。男性では。女性よりは多いが。特に70歳以降では歩数の減少が。運動習慣のある者の割合は男性で30％以降。30歳代で最も低い。身体活動運動量増大をする支援を。こういった情報はホームページなどからアンテナをはって最新の情報を。
影響を及ぼす要因。阻害要因へのアプローチ。効果的に行動変容を。成人における関連要因と変数の理論。諸外国における要因の知見。年齢や性別、ソーシャルサポートなど様々な要因が。関連要因は大きく6つの領域に。人口統計学的生物学的、心理学的、行動的、社会的、環境的など。それぞれの項目について関連付けの強さを示す。身体活動とポジティブなら+、Negativeなら-。人口統計学的生物学的統計。マイナスが2つ。身体活動は年齢とともに低下。男性では女性と比較して身体活動量が多い。遺伝要因。身体活動量や運動実施には関連。教育や社会的環境では高い。心理的要因。身体活動とポジティブな関連。運動の楽しさ、恩恵への期待。健康体力の自己自覚。自己動機づけ。自己スキーマ。行動変容ステージ。自己スキーマ。自分にとり重要な知識を体系化。身体活動とNegativeな。運動への負担、気分障害。これらの要因では自己効力感が最も研究されている。ある結果を生み出すために行動を上手く出来るという確信。70歳以上の日本の研究。高い自己効力感が。2035名の成人を対象に研究。自己効力感が最も関連が高い。強力な予測因子。行動的要因。ポジティブに関連。質の良いダイエット習慣。社会的要因。ソーシャルサポートなどがポジティブに関連。つまり個人に対して周りの協力も取り入れて。2つに分類。手段的サポート。問題解決や対処に役立つ知識の提供、金銭的援助など直接的。情緒的サポート、共感や称賛、激励など。友人や家族専門家に働きかける。環境的要因。近年では関心が高まっている。まだまだ科学的根拠の蓄積が無いが。商店街へのaccessなどが重要な関連要因。GISを用いて客観的に評価し運動状況との比較が詳細に検討されている。自然と身体活動量が増加するような、自然と湧くような研究の成果が求められる。身体活動や運動の特性との関係。実際に行う活動の主観的努力度が高いとNegativeに働く。種類や継続時間や集団個人など様々な要因が。今後は具体的な活動についても研究を。
各変数の多くは健康行動を説明するため、行動科学の理論の構成概念に。理論モデルの中に各変数に関連する。健康信念モデル。危機感やプラス面が大きいと感じることで行動の確立が高くなる。計画的行動理論。行動変容理論。食生活や身体活動の分野でも。社会的認知理論。個人だけでなく周りの環境も組み込む。包括的プログラムの枠組みを。エコロジカルモデル。生態学モデル。人の行動は個人要因に加え社会的環境要因などが相互に関連。様々な理論やモデルや要素。理論を知っておくことは計画を立てるときにカンではなく評価する時のツールに。
個人に対して。要因は多くある。身体活動や運動実施を促進するかで多くの心理学的な研究が。行動変容理論。アクティブガイドでも応用。人の行動変容には5つのステージが。各ステージに合った介入を。無関心期関心期。身体活動を行っていなくて始めるつもりもない。不活動であるがもっと活動的に。今後6ヶ月間に始めるつもり。準備期。参加しているがレベルに達してない。実行期。ガイドラインに示された運動をしているが6が月続けていない人。維持期。レベルの身体活動に6ヶ月以上参加。行動変容理論では行動を起こして維持するには段階的に各ステージを。一方向に進むとは限らず元に戻ることも。対象となる個人の有効な働きかけが異なる。行動変容プロセス。人がその行動を修正するのに用いるテクニック。10種類ある。認知的プロセス。意識の高揚。環境の再評価。社会的解放など。意識の高揚。知識を増やすのを意図。記事を読んで考えてもらうことをすすめる。情動的喚起。リスクに気づかせる。不活動であるのは不健康。環境の再評価。他人に関する影響を。家族や友人や同僚に悪影響。自己の再評価。恩恵を理解。社会的解放。対象者が機会についてもっと気がつくように。行動的プロセス。逆条件付、援助関係の利用など。逆条件付け。Negativeな状態になった時に支援をする。援助関係の利用。喜んでサポートしてくれる仲間などを。褒美を。コミットメント。決意表明を。環境統制。身体活動や運動について思い出せる。歩きやすい靴を置いておくなど。行動変容理論で個人のステージに合わせて介入を。セルフ・エフィカシーを組み合わせることが効果的。
ポピュレーションアプローチ。身体活動を増進させるために集団にアプローチを。エコロジカルモデルを元に。関連要因と各変数に関する理論。人の行動は社会的環境要因、物理的環境要因、政策などが相互的に。健康に関連した要因を表現。座位行動とリスクとの関連。座り過ぎの弊害。座位におけるエネルギー消費量が少ないもの。不活動という概念とは異なる。中高強度の不足した状態。必ずしもequalではない。中高強度及び低強度の運動。大半の時間を座位行動などが。以下にして運動の時間を増やすか。エコロジカルモデル。座位行動が生じる分野を4つに。円の内側から個人要因など。個人内においては生物学的要因などが座位行動に影響。環境認知的な要因。周辺の環境が不快不便であることなどが座位行動に関連。周りには社会的物理的環境要因など。歩きやすい環境があることは様々な方法でアクティブに。座位行動の減少に。歩きやすい為の環境づくりとして自転車レーンが整備されているかなど。座位行動の弊害を伝えるためのマスメディアや専門家の情報提供も。政策環境。政策的バックアップを。包括的取り組みや健康関連企業などとも連携をして様々な政策を。身体活動運動分野における施策。アクティブガイド。一般国民向け。ポピュレーションアプローチの一つのツールとして。メインメッセージはプラステンとして。10分長く歩く、を受けて。全世代に。ピーツをはめて1日60分が達成できるように。掃除や通勤など生活活動や運動を含む。健康寿命を伸ばす。厚生労働省の健康日本21第2次の健康寿命の延伸を。気づく、始める、達成する、繋がる。気づくは、変容ステージが熟考期へのMessage。ツールは一般国民向けに出されているが。媒体をばらまいても無理であり計画を。ソーシャル・マーケティング。定義は様々。対象者の行動が自発的に変わるように健康プログラムを計画。マーケティングのプロセス。状況の分析、細分化、目的などの設定。マテリアルの作成、事前テスト、実施と評価など。対象が明確になる。すべての人に当てはまるものでは自分のものとして認知されない可能性が。細分化されたグループごとに。波及効果の高い集団に働きかける。様々なアプローチを通して推進するのが重要。
重要性が認識されているが行動に移すのは困難。身体活動量は低下しているので適したアプローチ方法を。医療従事者や専門家のみならず職域など多岐に渡る分野の人と共同で。
自身の生活に運動生理学を基礎にした理論の導入を。
