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健康づくり(公衆衛生第4回)

運動は不足しているように自分では思う。大学では違う種類の「運動」は見聞きしたけれど。後は栄養分の摂取も課題。

 

湯浅資之。健康は元々は易経から。身体が健やかで心が安らか。身体と精神のバランスが取れた状態。WHOが46年に設立されたときのWHO憲章の前文。身体的精神的社会的に良好。2面性に対しSocialも加える。その後WHOでは見直しの議論が。霊的、スピリチュアルを加えようと。生きる意味や目的。幾つかの国ではスピリチュアルが認識されないので足止め状態に。健康に対する認識は時代と共に変わる。生き生きと生きられるという意味が広く定着。コントロールして。健康づくりや健康増進。昨今は健康づくりに関心を持つ人が増えている。14年度の厚生労働白書には昼休みなどで公園などをジョギング。フィットネスクラブの使用者が増えている。トクホの市場規模は10年で倍増。健康志向が垣間見られる。意識は近年高まっている。その一方で厚生労働省が14年に実施した委託調査。不安をいだいている人が6割に。どの年代でも体力の衰えを上げる人が多い。若い男性ではストレスが。ストレスが健康リスクと考えている人も多い。健康不安からの裏返し。グローバル化で個人で健康を維持するのは大変。ワーク・ライフ・バランスを取ることが容易でない人が多い。身近に自然に触れ運動をする環境は限られる。高カロリー食や何の添加物が入っているか分からない。健康づくりは個人の努力や社会の努力も。健康と生活習慣の関係。カリフォルニア州の疫学研究から。住民7000人を9年間追跡調査。7つの健康習慣を。喫煙しない。飲酒を適度にするか全くしない。7、8時間睡眠を取る。定期的に運動を。適正体重を。毎日朝食をとる。不必要な感触をしない。ブレスローの7原則。死亡率に数倍の開きが。若年者ほど大きく関与。74年にカナダの大臣は報告書を発表。国民医療費と健康の関係。生物学的要因、環境要因、医療accessの他に生活習慣が重要であると。96年に日本では厚生省は生活習慣病という言葉に。造語で疾病が生活習慣に大きく依存していることを。生活習慣を見直すことで国民に予防が可能と。
日本国民の生活習慣の現状。動向は健康増進法で毎年実施される国民健康栄養調査の結果でわかる。日本人の身体活動。1回30分以上を週2回以上、1年以上継続している人。成人男性は35%。成人女性は27%。年齢階層別では男女ともに30代が最低。高齢になるほど高くなる。スポーツ庁が16年のスポーツの実施状況等による調査。運動不足と思う人が67%。壮年層の運動不足の対策。健康づくりのための身体活動基準2013を。厚生労働省所管の健康運動指導士などを養成して保健所や病院などで運動プログラムの指導を。休養や睡眠。国民健康栄養調査。睡眠で休養が充分に取れていない人は19%。優位に増加傾向。健康づくりのための睡眠指針2014。アルコール因子。生活習慣病のリスクになる過度の飲酒。男性16%。女性9%。男性の50歳代と女性の40歳代が頂点に。働き盛りの世代を中心にアルコール依存が。喫煙。国民健康栄養調査。成人喫煙率は18%。男性は30%。男女ともに有意に減少。受動喫煙による健康被害に関心が。主流煙より副流煙により多くの有害物質が含まれることが知られるように。場所別の受動喫煙の状況。飲食店では40%以上。職場では30%以上。国は健康増進法25条に受動喫煙を防止する努力規定を。食生活と栄養の現状。構成。エネルギー源。米類の摂取は大幅に減少。代わって動物性タンパク質が増加。直近20年では穀物類が増加してタンパク質がわずかながら減少。日本人の食習慣が欧米化?最近は日本食の消費が。日本人1人あたりの熱量と供給。71年以降。摂取熱量が減少したにも関わらず。供給熱量との差が。27%。600キロカロリーに相当。諸外国から食品を輸入したりしている食品の4分の1が破棄されている。4人に1人が世界では飢餓状態に。国民健康栄養調査平成28年度版。成人の野菜摂取量は276.5グラム。過去10年間に有意に減少。男性は20歳代で最も少なく。健康日本21の目標値の350グラムには達していない。食塩摂取量は9.9グラム。年々有意に減少しているが、目標値8グラムには達していない。WHOでの基準5グラムに程遠い。
健康づくり対策を歴史的に。便宜上3期に。戦前の体力向上に力点を。成人病対策と健康増進。78年以来過去4度の国民健康づくり対策。戦前の健康づくり対策。学制児童の身体測定。若い男性の体力向上を。学制生徒の活力検査の訓令。身体検査を導入。体格検査の結果の報告を。学生生徒身体検査規定、学校身体検査規定と名称が変遷。施策の背景には健常な人間を識別して体操の実施で健康づくりを奨励。40年には国民体力法が。17歳から19歳などの男子に体力向上を目指した体力測定を。ツベルクリン反応などを。戦後。長崎の原爆投下からちょうど1年後から始まった国民体育大会の開催。以後毎年実施。混乱した日本にスポーツ振興を通した健康づくりを。57年厚生省は成人病対策協議連絡会を。厚生白書で健康づくりを。成人病対策に。64年を契機に体力づくりの機運が。体力増強対策についてを閣議決定。自覚を高めるための国民運動を。78年に策定された第1次国民健康づくり対策。乳幼児から老人までの健康診査や保健指導、健康づくりの基盤整備。市町村健康づくり推進委員会。成分表示などの普及啓発に。88年策定の第2次国民健康づくり対策。アクティブ80セルフプラン。加えて運動習慣の普及に力点を置く施策が。健康運動指導士と健康運動実践指導者の養成。第3次国民健康づくり対策。健康日本21が策定。メタボリックシンドロームに対して。9つの分野59項目に付き数値目標を。11年に最終評価が。目標値に達したのは10項目に留まる。健康寿命を伸ばすことを基本目標に。介護予防を健康フロンティア10カ年計画。新健康フロンティア計画が07年に。取り組む分野としてメタボリックシンドロームや癌の克服などの9つの分野に。13年からの健康日本21第2次。22年までに健康寿命の延伸と健康格差の克服を53項目の数値目標に。生活習慣病の発症予防と重症化予防。
健康増進のための法律。総合的に推進する目的から06年に健康増進法が。健康増進に対する正しい知識の普及、国民健康栄養調査の実施や人材の養成を。国民に対しても健康的生活習慣などを。受動喫煙の防止の。栄養対策と食育を総合的に。05年には食育基本法が。食に関する知識と選択する力、ヘルスリテラシーを。健全な食生活を。国民健康栄養調査。国民の身体の状況、栄養摂取量と生活習慣の状況を明らかにして総合的推進を測る基礎資料として03年から毎年。国民生活基礎調査と同じ方法。身体状況栄養摂取状況など。
様々な健康づくりの施策が。自分の健康は自分で守るのは大原則だが、社会が一眼となって健康づくりに取り組むことも重要。ヘルスプロモーション。先進国では少子高齢化などで生活習慣病や精神疾患などの非感染性疾患が多くを占める疾病構造に。開発途上国では二重の負荷がある疾病構造に。自己実現や生活の質と健康を捉える。多彩で複雑な状況に対し、社会環境をかえるという包括的な健康戦略が必要。86年にWHOはオタワにおいて国際会議を。オタワ憲章を。バンコク憲章で若干変更が。ヘルスプロモーションとは決定要因をコントロールし改善することが出来るように。広範囲にある健康の決定要因を改善。経験的に、主体的な介入をするのが最も効果的で持続的。当事者の行動変容と社会環境への働きかけを行う能力の養成を。他分野での働きかけ。公共政策の中に健康増進を目的とする施策を。健康と環境に優しい農産物。町のインフラづくり。生活習慣と家庭学校職場地域社会などの場を健康志向化する。人々の生活習慣、ライフスタイルと学ぶ働く場を変容させる。
人々が自らの健康と健康の決定要因をコントロールする健康づくり。少子高齢化に伴う社会保障費の増加。健康づくりに大きな関心が。国民の生活状況を。適度な運動と充分な休息を。現実には多忙などを理由に運動不足が増加。ストレスが溜まり睡眠に問題が。栄養摂取に問題が。生活習慣の改善は社会の責任での改善を。ヘルスプロモーション戦略を。学びを糧に個人の生活を見直し健康的な環境にするよう働きかけを。

 

公衆衛生がみえる2018-2019

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公衆衛生〔改訂版〕 (放送大学教材)

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