年齢が大台を超えたので、私にとっても他人事ではないと感じる。
田代孝雄。ライフスタイルの変化、疾病構造の変化。介護を必要とする人々の増加。
生活習慣病対策。57年の成人病の定義。脳卒中、癌、心臓病など。加齢に伴い罹患率が高くなる。成人病は40歳前後から。働き盛りに多い疾病。歳を取るにつれて増える。三大疾病。最近は肺炎の死亡率が高いけれど。生命保険でも。成人病が見直される。96年に生活習慣病の定義。成人病からコンセプト改名。公衆衛生審議会。疾病対策の基本的方向性。生活習慣に着目した。食習慣、運動習慣などの日常の習慣が関与する疾病。05年には生活習慣病の見直し。対策の推進について。糖尿病など、予防を重点とした目標、メタボリック・シンドロームを。病気になる前に予防を。一に運動、二に食事。しっかり禁煙、最後に薬。医療制度改革大綱。高脂血症などの疾病予防を。食事指導など。服用の前に生活習慣の改善を。行動変容。72年の研究結果、寿命が長い人の7つの習慣。睡眠時間など。朝食を毎日食べる。良い生活習慣として推奨。特定健診、特定保健指導制度。老人保健法の改定で導入。何が特定？在る法律によって特定。高齢者の医療の確保。背景には高齢化の急速な進展で、生活習慣病の割合が増加。死因も。発症前の段階、内臓脂肪症候群。メタボ検診。各県のメタボリック・シンドロームの状況も。生活習慣は文化の側面も。都道府県により値にバラツキが。
特定健診・特定保健指導。根拠となる法律。82年に制定された老人保健法が改正、高齢者の医療の確保についての。08年4月から施行。疾病の予防など。保健事業を。健康手帳の交付、健康教育、健康相談など。医療の提供。医療費の支給を含む。高齢期の適切な医療を。健康診査等の実施。国民の共同連帯の理念に基づき。医療費の適正化。前期高齢者では保険者の費用負担の調整。糖尿病その他の生活習慣病につき特定健診・特定保健指導。40歳以上に特定健診。一定の基準に該当する人に特定保健指導の実施の義務を。リスク要因の減少を。特定健診の内容。問診。腹囲などの測定。腹部CT検査。身体診察、血圧検査。コレステロール。空腹時血糖値など。該当する人に特定保健指導を。1項目該当する人には動機づけ支援、など。特定健康診査の結果により対象に。専門的知識を有するもの。医師など。全員に情報提供など。積極的支援。要医療群として。検診受診者全体に対する情報提供。生活習慣との関連が認識できるように。将来展望を含む生活習慣病の情報を。改善に関する基本的な内容方法。社会資源。ニーズにあったもの。パンフレットの配布など。特定保健指導。動機づけ支援。リスクの出始めた者に。個別指導かグループ面談。身体状況を理解する。行動変容の必要性を。実現可能な行動を選択する為の支援。評価の時期の設定。通常6ヶ月後に電話などで変化が見られたか確認。メタボリック・シンドロームの予備群に。内蔵肥満があり1項目該当。2項目以上に該当する積極的支援。重なりだした者に。3ヶ月から6ヶ月。積極的関与。実施状況の確認と必要な支援。生活習慣改善。励ましタイプ。確立された行動を維持するための称賛励まし。6ヶ月後に行動変容に繋がったか確認。特定保健指導の期間だけでなく、長らく維持しなければ。生活習慣病対策の役割。医療保険者や、ハイリスクアプローチ、ポピュレーションアプローチ。
がん保健。成人保健の中心。大人を対象とする。81年から悪性新生物が死亡原因の1位に。40年には2人に1人が。総合的な対策が必要。発がんのメカニズム。身体の組織が癌化して増殖する。がん細胞の浸潤。遠隔転移。遺伝子の突然変異。細胞の増殖に関わる遺伝子。抑制する遺伝子。突然変異すると癌化する。複数回の遺伝子変異。多段階の。癌の自然死。自然に任せた経緯。遺伝子の傷による。がん化した細胞が1個であれば免疫細胞で排除される。免疫性が。そのまま細胞分裂を繰り返したら30回繰り返すと10億個のがん細胞に。直径1センチ程度、重量1グラム、しかしそれで気づかずに40回になると1兆個に。治療困難なレベルに。数年から十数年かかるけれど。早期発見が課題。必ずしも全ての癌に当てはまらないけれど。免疫力などの問題も。進行が早かったり遅かったり。癌を予防する対策は？健康を損ねる要因を排除する。予防医学。一次予防二次予防三次予防。健康増進としてゼロ次予防も考えられるが。一次予防。病気に関して生体の組織に病変が無い時期に。特異的予防。健康増進。規則的な運動などで正しい生活習慣を。情報提供や啓発。特異的予防。住環境などインフラの整備。病原物質、発がん物質を避ける。大気や水などの汚染を防ぐ。予防接種や検疫など。ピロリ菌など。目的は疾病の減少を。疾病の罹患率を下げるのが目的。二次予防。疾病による自覚症状の発現より前に、検査などで。三次予防。発症した疾病について悪化を防止する。リハビリテーションで社会復帰を。機能障害を防止し生活の質の向上を。単がん患者。最近は癌の治療成果が上がっていて社会復帰する人も多い。予防医学の視点。自然死による癌の予防。免疫性が活性化していれば排除される可能性が高くなる。一次予防。30回の段階で発見できれば、二次予防の段階に。本人が気づかない段階などで。更に10回繰り返すと1兆個になり直径10センチに。治療困難なレベルに。進行癌。根治が難しい。放射線治療や化学治療はあるが。発がんから数年から十数年。自覚症状がない段階でも早期発見早期治療を。定期的検診が必要。1年から2年の間に。出来れば毎年の検診が望ましい。数年おきでも良い場合も。検診受診の継続を。一度だけ受けて安心するのではなく。がん検診の受診率をどのように上げるか。行政の課題。
寝たきりや認知症など。要介護認定の。介護保険。給付と負担の関係。介護サービスについては利用者が選択。総合的に利用できるようにする。措置制度とは大きく異なる。97年に成立した介護保険法。00年に介護保険制度が施行。保険者は市区町村。1割の自己負担。制度の維持継続の為変更される可能性も。インターネットでの確認を。増大する高齢者の介護費用を社会で支えていく。日常生活を支援していく。保険者。被保険者。65歳以上の第1号被保険者など。残り5割は公費。介護予防。要介護状態への予防。低減や悪化の予防も目的。市町村の取り組み事例。これからの介護保険。
