F-nameのブログ

はてなダイアリーから移行し、更に独自ドメイン化しました。

老年期のうつと自殺――高齢者の抑うつ症状・認知症との鑑別・自殺予防を発達心理学から解説 #放送大学講義録(発達心理学特論第14回その5)

【要約】

 

老年期のうつは、認知症と並んで重要な精神保健上の課題です。高齢者では、身体疾患、慢性疼痛、服薬、認知機能の変化、退職、死別、孤立、経済的不安が重なりやすく、うつ症状が「年のせい」と見過ごされることがあります。DSM-IVではうつ病は気分障害の枠組みで扱われましたが、DSM-5以降は抑うつ障害群として整理されています。老年期うつ病では、焦燥感、心気的訴え、身体症状、妄想、認知症に似たもの忘れが見られることがあり、身体疾患や薬剤の影響との鑑別が重要です。令和6年の日本の自殺者数は20,320人で、70歳代と80歳以上を合わせると5,031人でした。老年期の自殺は、うつ病、身体疾患、孤立、死別、経済的不安などが複合して生じます。予防には、うつ病治療、孤立への介入、経済的支援、医療・介護・福祉の連携が必要です。 

 

ーーーー講義録始めーーーー

 

老年期のうつと自殺

老年期のうつについて見ていきます。高齢者の精神疾患を考えるとき、認知症と並んで重要なのが、うつ病を含む抑うつの問題です。老年期には、身体疾患、慢性疼痛、服薬、認知機能の変化、退職、配偶者との死別、社会的孤立、経済的不安などが重なりやすく、気分の落ち込みや意欲低下が「年のせい」と見過ごされることがあります。しかし、うつ病は老化の自然な結果ではありません。高齢者であっても、うつ病は見立て、治療、支援の対象となる疾患です。

国内外の疫学調査では、高齢者において認知症とうつはともに重要な精神保健上の課題とされています。ただし、原文の「認知症の有病率は現在65歳以上高齢者の8%程度」という記述は、現在の統計としては修正が必要です。厚生労働省作成資料によれば、2022年の高齢者における認知症有病率は12.3%、軽度認知障害(mild cognitive impairment: MCI)の有病率は15.5%とされています。また、同資料では、2012年有病率調査の認知症有病率は15.0%、MCI有病率は13.0%と示されています。したがって、現在の講義録では「認知症の有病率は8%程度」とするのではなく、「近年の国内推計では、65歳以上高齢者の認知症有病率は1割を超える水準で報告されている」と説明する方が正確です。

気分障害や抑うつ状態については、研究によって対象者、調査方法、診断基準が異なるため、有病率には幅があります。原文では「高齢者の1.8%に大うつ病、9.8%に小うつ病、13.5%に臨床的に明らかな抑うつ状態が認められる」とされています。この種の数値は老年精神医学の文献で引用されることがありますが、調査名、国、対象年齢、診断基準が示されていないまま一般化すると、講義資料としては少し危うくなります。したがって、ここでは「高齢者のうつ病の有病率は調査によって差があるが、大うつ病だけでなく、診断基準を完全には満たさない軽症ないし閾値下の抑うつ状態も少なくない」と整理しておきます。これは臨床上とても重要です。なぜなら、診断基準を完全には満たさない抑うつであっても、生活機能の低下、孤立、身体疾患の悪化、自殺リスクと結びつくことがあるからです。

うつ病の診断分類についても、少し整理しておきましょう。DSM-IVでは、大うつ病性障害や双極性障害は「気分障害(mood disorders)」の章の中で扱われていました。しかしDSM-5以降は、従来の気分障害の章が再編され、「双極性障害および関連障害群(bipolar and related disorders)」と「抑うつ障害群(depressive disorders)」が分けて扱われています。DSM-5の目次でも、双極性障害および関連障害群と抑うつ障害群は別の項目として示されています。したがって、現在の講義録では、「うつはDSM-IV以降、気分障害のうつ病性エピソードに分類される」と書くよりも、「DSM-IVでは気分障害の枠組みで扱われ、DSM-5以降は抑うつ障害群として整理される」と説明する方が正確です。

老年期のうつ病は、他の世代と共通する症状を持ちながらも、高齢者に特徴的に見えやすい臨床像があります。たとえば、気分の落ち込みをはっきり訴えるよりも、不眠、食欲低下、疲れやすさ、痛み、胃腸症状、動悸、息苦しさなど、身体症状として表現されることがあります。また、落ち着かずそわそわする焦燥感が強く出ること、病気ではないかと強く心配する心気的傾向を示すこと、症状が長引きやすいこと、貧困妄想、心気妄想、罪業妄想、迫害妄想などの妄想を伴うことがあります。さらに、もの忘れや注意力低下が目立ち、認知症と似て見えることもあります。このような場合には、うつ病、認知症、せん妄、身体疾患、薬剤の影響を丁寧に鑑別する必要があります。

その背景には、脳の器質的変化、慢性疾患の合併、慢性疼痛、睡眠障害、服薬の影響、社会的役割の喪失、配偶者との死別などの喪失体験、経済的基盤の脆弱化、社会的孤立など、高齢者が抱えやすい複数の要因があります。厚生労働省資料でも、老年期うつ病の誘因として、重要な他者の喪失や死別、自分や身近な人の生命の危機、急性の身体疾患、住み慣れた家を離れること、深刻な経済的危機などのライフイベントに加え、健康の減退、感覚喪失、認知機能の低下、行動力の低下、退職、家族の介護、社会的孤立などの慢性的ストレスが挙げられています。

治療や支援に際しては、適切な見立てと診断が非常に重要です。原文では「治療に際しては、認知機能障害、身体合併症、死亡などのリスクを高めるため」とありますが、この表現では、治療そのものがリスクを高めるように読めてしまいます。正確には、老年期うつ病そのもの、あるいは未治療・不十分な対応のまま続くうつ状態が、認知機能の低下、身体疾患の悪化、生活機能の低下、自殺リスクなどと関係するため、適切な診断と治療が必要だということです。厚生労働省資料でも、うつが「理解できる」ことは治療しなくてよいという意味ではなく、誘因が何であれ、うつ病はうつ病として治療が必要であり、適切な社会支援、薬物療法、精神療法が必要であるとされています。

老年期の不安障害についても同様に、鑑別診断が重要です。高齢者に見られる不安・抑うつ状態は、脳血管障害、神経変性疾患、内分泌疾患、慢性疼痛、睡眠障害、薬剤の副作用などの器質的要因だけでなく、喪失体験、介護負担、孤立、経済的不安、生活史、戦争や災害などの世代経験とも関係することがあります。したがって、「不安が強い」「眠れない」「体のことが心配で仕方がない」という訴えを、単に性格の問題として片づけるのではなく、身体・心理・社会の三つの側面から評価することが必要です。

高齢者の自殺についても見ていきましょう。日本では、自殺は長く重要な公衆衛生上の課題であり、特に高齢者では、身体疾患、慢性疼痛、配偶者との死別、孤立、経済的不安、介護負担、生きがいの喪失などが重なりやすいことから、うつ病や自殺予防の視点が欠かせません。原文では平成30年の統計が用いられていますが、現在の講義録としては最新統計に更新しておく方がよいでしょう。厚生労働省・警察庁の「令和6年中における自殺の状況」によると、令和6年の自殺者数は20,320人で、前年から1,517人減少しました。男性は13,801人、女性は6,519人でした。

年齢階級別に見ると、令和6年の自殺者数は、50〜59歳が3,799人で最も多く、次いで40〜49歳が3,214人、70〜79歳が2,685人、60〜69歳が2,584人、20〜29歳が2,465人、30〜39歳が2,399人、80歳以上が2,346人、19歳以下が800人でした。したがって、自殺者数だけを見ると、高齢者だけが突出して多いわけではありません。しかし、70歳代と80歳以上を合わせると5,031人であり、老年期の自殺は依然として大きな課題です。特に、高齢者の場合には、身体疾患、孤立、死別、生活機能低下、うつ病が重なりやすいため、医療・介護・福祉・地域支援を含めた予防が必要になります。

【図:令和6年 年齢階級別自殺者数(日本)】
※PNGファイルとして作成済み:suicide_by_age_japan_2024.png

自殺の原因や動機については、さまざまな要因が複合して生じるとされています。厚生労働省・警察庁資料でも、自殺の原因・動機は、遺書などの生前の言動を裏付ける資料がある場合に加え、家族等の証言から考え得る場合も含め、自殺者1人につき4つまで計上可能であるとされています。また、自殺の多くは多様で複合的な原因および背景を有しており、さまざまな要因が連鎖する中で起きていることに留意が必要であると明記されています。つまり、「健康問題が原因」「経済問題が原因」と単純に一つへ絞り込むのではなく、複数の要因が重なった結果として理解する必要があります。

年齢別の自殺の原因・動機を50歳以上について見ると、家庭問題では夫婦関係の不和、家族の死亡、介護・看護疲れなどが関係します。健康問題では、身体疾患の悩み、うつ病、その他の精神疾患や身体疾患が含まれます。経済・生活問題では生活苦や負債、勤務問題では仕事疲れや職場の人間関係、その他の動機では孤独感が挙げられます。高齢者の場合、これらは独立して存在するのではなく、たとえば身体疾患によって外出が減り、外出が減ることで孤立し、孤立によって抑うつが強まり、抑うつによって受診や相談の意欲が低下する、というように連鎖することがあります。

また、自殺の予防・抑止についても、単一の対策で十分とは言えません。うつ病の早期発見と治療、孤立への介入、家族や地域とのつながりの回復、経済的セーフティーネット、介護者支援、身体疾患や慢性疼痛への医療的対応、相談窓口へのアクセス改善などを組み合わせる必要があります。厚生労働省資料でも、高齢者のうつ病患者にとって社会ネットワークによって周囲の人とつながりがあることは重要であり、実質的な支援だけでなく、本人が「支援を受けている」と感じられる情緒的側面も大切だとされています。

自然災害と自殺の関連についても、慎重に考える必要があります。原文では、近年頻繁に生じる自然災害によって死亡者が生じることが、生き残った人に「命を大事にしよう」という意識につながっているかもしれないという指摘が紹介されています。このような可能性を完全に否定する必要はありませんが、出典なしに一般化するには注意が必要です。自然災害は、一方では地域のつながりや支援意識を強めることがあります。しかし他方で、被災による住居の喪失、家族や友人との死別、身体疾患の悪化、生活再建の困難、孤立、経済的不安などを通して、自殺リスクを高める場合もあります。特に高齢者では、避難生活や転居によって日常生活の基盤が崩れ、医療・介護サービスへのアクセスが途切れ、社会的孤立が強まることがあります。

したがって、被災地での自殺予防では、災害直後の危機介入だけでなく、中長期の生活再建支援が重要です。見守り、訪問、医療・介護との連携、喪失体験への心理的支援、孤立予防、経済的支援、地域コミュニティの再形成が必要になります。自然災害後の高齢者支援では、「生き残ったのだから大丈夫」と考えるのではなく、命が助かった後に続く生活の変化と喪失に目を向けることが大切です。

ここまで見てきたように、老年期のうつと自殺は、個人の気分だけの問題ではありません。身体疾患、認知機能、服薬、喪失体験、孤立、経済的不安、介護、地域とのつながり、災害や社会情勢など、多くの要因が関わっています。老年期のうつは「年を取れば仕方がないもの」ではなく、治療と支援が必要な状態です。また、自殺は一つの原因だけで説明できるものではなく、複数の要因が連鎖する中で起こります。発達心理学の観点からは、老年期を喪失と衰退の時期としてだけ見るのではなく、適切な支援によって生活を立て直し、つながりを回復し、生きる意味を再構成できる時期として理解する必要があります。